《 アメリカ労働運動論文リスト 》
私は1990年代初めからアメリカ労働運動に関する翻訳に関わってきた。アメリカの新しい労働運動の胎動を日本に伝えたい、という一心で翻訳し、紹介してきた。自分で書いたものも含めて、30点近くになったので、時系列にまとめてみた。
1. 翻訳/山崎精一、田中 宏著「アメリカにおける人種差別との闘い」を読んで(上・中・下)『労働法律旬報』1997年3月号
2. ネルソン・リヒティンシュタイン著/山崎精一訳、荒谷幸江編アメリカ労働運動の現状(上・下)『労働法律旬報』1999年6月、7月号
3. 日本からアメリカ労働運動を見る目 ---組織化と国際戦略をめぐって---『労働法律旬報』2000年4月
4. マット・ノイズ著 山崎精一翻訳 「米国の社会運動ユニオニズムと「新しい労働運動」の考察」上・下 『労働法律旬報』2005年2月下旬号・3月下旬号 掲載
5. 渡辺勉共著「国際連帯から労働運動の変革を考察する」『社会運動ユニオニズム』2005年11月 所収
6. 飯田勝泰共著「深まる国際争議支援の経験」『社会運動ユニオニズム』2005年11月 所収
7. ハイディ・ゴットフリート著 山崎精一翻訳・補足 「労働組合におけるジェンダー課題の取り組み」〔『労働法律旬報』1652号(2007年7月25日発行)掲載〕
8. 共著 「大学と労働運動、社会運動をつなぐ橋:アメリカの大学のレイバーセンターとは何か(下)」〔『労働法律旬報』1692号(2009年3月25日発行)掲載〕
9. 「社会運動ユニオニズム研究会報告:アメリカから2人の活動家&研究者を交えて」〔『労働法律旬報』1738号(2011年2月25日発行)掲載〕
10. マット・ノイズ著 山崎精一翻訳「もうひとつの労働運動は可能か?/書評『反抗する一般組合員:長い70年代の労働者戦闘性と下からの反乱』(第二部)」〔『労働法律旬報』1761号(2012年2月10日発行)掲載〕
11. マット・ノイズ著 山崎精一翻訳 「もうひとつの労働運動は可能か?/書評『反抗する一般組合員:長い70年代の労働者戦闘性と下からの反乱』(第一部)」〔『労働法律旬報』1759-60号(2012年1月25日発行)掲載〕
12. マット・ノイズ著,山崎精一翻訳「トラブル・メーカーズ・ハンドブック入門:この本を手に、トラブルを起こそう」〔『労働法律旬報』1788号(2013年3月25日発行)掲載〕
13. 大井吞共著「草の根の日中労働者交流の試み:広州労働研究交流報告」〔『労働法律旬報』1810号(2014年2月25日発行)掲載〕
14.「亜米利加労働運動事始」2015年12月20日発行
15.「米国労働運動の最新状況」『Work & Life 世界の労働』2016年4号75頁―82頁
16. 「アメリカ労働運動の爆心地シカゴを旅する」『自治体労働運動研究』 2016年6月号 38頁―44頁
17.「レイバー・ノーツ大会とシカゴ教員ストライキ」〔『労働法律旬報』1866号(2016年6月25日発行)掲載〕
18.「シカゴ教員ストライキと社会正義ユニオニズム」『現代の理論』デジタル10号2016年11月 http://gendainoriron.jp/vol.10/rostrum/ro01.php
19. 『バイデンの防火壁』は労働組合」、『労働情報』1000号、2020年、44-47頁。
20. 講演: アメリカ労働運動はなぜ元気なのか? 2020年2月27日
21. 「アメリカ大統領選挙と労働組合」『季刊・労働者の権利』2021年4月号
22.「共通の利益のための協約交渉(BCG)運動とは」『労運研レポート』第100号(2022年10月)
https://www.rounken.org/%E5%8A%B4%E9%81%8B%E7%A0%94%E3%83%AC%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%88/
23. 講演: 「アメリカ労働運動はなぜ面白いか」 2022年12月11日 未来塾
24. 講演: 「アメリカ労働運動はなぜ面白いか」 2023年3月15日 APALA読書会
25. 講演: 「アメリカ労働運動 変革の展望」 2023年8月12日 労運研究会
26. 「アメリカ労働運動 変革の展望」
2023年9月10日 労運研レポートNo.111
https://acrobat.adobe.com/id/urn:aaid:sc:ap:b1fa1ffb-44bc-4151-a937-adb62dbe66e6
27. 講義: 「アメリカ労働者はなぜストライキをするのか?」 2023年11月2日 獨協大学 全学総合口座
28. 講義:「アメリカ大統領選挙に労働組合はどう関わったか?」 2024年11月21日
獨協大学 全学総合口座
29. 「トランプと対決するアメリカ労働組合 連邦公務員の団交権剥奪を巡って」『世界の労働」2025年3号
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